患者さんにとって、より安全でほんとうに意味のある医療の提供を目指し、
・薬のチェック （https://medcheckjp.org/）
・医療問題研究会
（http://ebm-jp.com/）
の活動に参加しています。

これらのグループは、営利を目的とせず、独立した立場から医薬品や医療の効果・安全性に関する情報を精査し、広く発信しています。
その信頼できる情報をもとに、患者さん一人ひとりに適切な医療を提供するための判断を行っています。
また、定期的に新しい知見を取り入れ、よりよい治療方針を検討することで、常に質の高い医療を目指しています。

医師およびすべての職員は営利企業から一切の資金提供を受けていません。治療法の選択肢は医師の医学的判断によって決定し、営利企業の意向に左右されないことを保証します。
医師が営利企業から金銭を受け取ることには、いくつかの問題があります。まず、医師が自身の利益を優先することによって、患者さんに対する治療の選択が歪む可能性があります。このため、患者さんにとって最適な治療を提供できないリスクが高まります。
次に、医療の信頼性が低下する恐れがあります。医師と営利企業の関係が不透明だと、患者さんや一般市民が医師の判断に疑念を抱くからです。
さらに、医療研究も影響を受けるリスクがあります。営利企業が資金提供することで研究の方向性や結果に偏りが生じ、科学的な公正性を損なうことにつながります。
日本の医師が営利企業から受け取る金銭の額は、医師の専門分野や役職、企業との関係性によって異なりますが、全体として多額になるケースも少なくありません。たとえば製薬企業がひとりの医師に、講演料、コンサルティング料、原稿料などの形で支払う金額は年間数十万円から数千万円に達することがあります。
日本製薬工業協会による透明性ガイドラインに基づいた支払い実態の公開は、医療の透明性と信頼性を確保するために重要です。医師が製薬企業から受け取っている金額は誰でも確認することができます。